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更新日時:2024.06.18
カテゴリー:blog

通信障害の原因と対策

通信障害

この記事では、システム導入において気になる通信障害の原因と対策について紹介します。

目次

  1. 結論
  2. トラブルシュートの方法
  3. 被害を最小限に抑えるための対策・対処
  4. まとめ

1.結論

通信障害の原因

上の図のようにシステムの通信は様々な機器が連携しています。

大きく原因を分けると社外要因社内要因に分かれます。

原因をリストに挙げると以下のようになります。

社外要因

  • プロバイダの問題
  • インターネットサーバーの問題
  • 外部通信インフラの災害(ケーブル切断など)

社内要因

  • ネットワーク機器の問題
  • ソフトの問題

問題を大きく分けましたが、その問題のほとんどのきっかけは、

機器故障
人的ミス
ウイルス

です。それぞれのトラブルシュートのしかた
被害を最小限に抑えるための対策・対処について紹介します。

2.トラブルシュートの方法

通信障害確認ポイント
  1. 不具合範囲の確認
  2. 変化点の有無の確認

システムがうまく動かないとなると気持ちが焦ってしまいますが、
まずは同様のシステム障害は社内全体なのか、自身のPCのみなのか
あるいは社内でWi-fiを使っている人だけなのかなど
不具合範囲の確認をしましょう。

もし社内の一部のPCなどであれば、そのPCの共通する特徴を洗い出すと共に
直近でシステムを触った人がいるか、機器の更新などがなかったか
変化点の有無の確認をしましょう。

この不具合範囲確認により問題が社内なのか社外なのか
さらに変化点の確認により原因を特定できるまでの時間を短縮できます。

この時ウィルスによるソフトの書き換わりが疑われるときは、
早急に疑われる機器のネットワークからの切り離しが必要になります。

社外要因の場合

社内全体での変化点もなく同じ症状が出てしまう場合は、
プロバイダーの故障やインターネット上のサーバー故障が考えられます。

外部サービス起因の問題であれば、サービス提供先に問い合わせることで、
すぐに状況が確認できると思いますが、設備故障、人的ミスやウイルス感染の確率は
ゼロにすることが難しいため、
万が一に備えて被害を最小限に抑えるための対策・対処について
決めておくことをおすすめします。

ウイルス対策

3.被害を最小限に抑えるための対策・対処

通信障害の安全対策

社内起因のトラブルに関して

社内でのトラブルは人的ミスが大多数です。

例:
ネットワーク機器を操作した。
スイッチングハブのLANケーブルをジャンパー接続した。
不審なメールのリンクをクリックした。
ウィルスチェックせずにUSBを刺した。

内容によっては社内の人間が変化点を報告しにくい場合もありますので、
影響範囲を見定め、ウイルス拡大の最悪の事態を想定して
一時的に対象エリアのネットワークだけを切り離すなどの対策も必要です。

ネットワーク機器故障による稼働停止時間を軽減するため、
予備品の購入などの対策も有効です。

社外トラブルの場合

社外のトラブルの場合大きく

  • 通信インフラの故障
  • プロバイダの故障
  • インターネットサーバー

の3つのパターンがあり
最近問題になったKDDIの通信障害はプロバイダの故障の分類に入ります。

AWSやレンタルサーバーなどのインターネットサーバ起因の問題の場合
インターネットサーバー側の冗長化(バックアップのようなもの)を行うことで
安全性が高まりますが、費用がかかります。

費用があまりかけられない場合であっても万が一の時は
紙などのアナログで対処できるようにしておくという対策も重要です。

この内容は大手企業であっても障害を想定してしっかり準備されています。

インターネットサーバー起因以外の場合、回避策が残っている可能性があります。
通信インフラやプロバイダは複数の手法や会社が存在しますので、
会社に引いたインターネット経由でダメだとしても、
携帯電話やモバイルルーター経由だとサーバーにアクセスできるということもあります。

暫定別プロバイダー

そういった場合暫定措置として復旧するまでの間別の通信経路を使うことで
被害を最小限に抑えることが可能です。

もちろん別経路でのアクセスとなると
セキュリティーの観点でサーバー側の設定変更が伴う場合もありますが、
難しい変更内容ではない為システム屋さんに相談すればすぐに対応できるのではないでしょうか。

4.まとめ

通信障害安全対策

通信障害のほとんどは、機器の故障や人的ミスによるものです。
外部要因のプロバイダーやインターネットサーバーは
すぐに復元できるよう24時間体制での監視や
冗長性(問題が起きても違うものに切り替える仕組み)の確保などを行っているため
確率を低くすることができてもゼロにすることは、非常に難しいです。

したがって社内でのリスクヘッジをあらかじめ考え
トラブルが起きた時のフローを決めておくことをおすすめします

以上事業者様の参考になりましたら幸いです。

水谷友彦

この記事を書いた人

株式会社ウェブロッサムの
代表:水谷友彦

中小企業の業務効率化を
デジタル戦略でサポート

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